ビジネスに直結するIT人材の戦略的な育成セミナー in 福岡 ~ DXを進めるためのヒントはここにあり!~開催のお知らせ
ビジネスに直結するIT人材の戦略的な育成セミナー in 福岡 ~ DXを進めるためのヒントはここにあり!~
『ビジネスに直結するIT人材の戦略的な育成セミナー in 福岡』主 催:特定非営利活動法人スキル標準ユーザー協会(SSUG)
後 援(予定)
:独立行政法人情報処理推進機構(IPA)
:一般社団法人福岡県情報サービス産業協会 (FISA)
:一般社団法人熊本県情報サービス産業協会(KISIA)
:一般社団法人長崎県情報産業協会(NISA)
:佐賀県ソフトウェア協同組合(SSCA)
:一般社団法人宮崎県情報産業協会(MISA)
:一般社団法人鹿児島県情報サービス産業協会(KISA)
:大分県情報サービス産業協会(OISA)
:北九州情報サービス産業振興協会(KIP)
:一般社団法人コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)
:特定非営利活動法人ITスキル研究フォーラム(iSRF)
:特定非営利活動法人組込みソフトウェア管理者・技術者育成研究会(SESSAME)
:一般社団法人情報サービス産業協会(JISA)
:一般社団法人情報処理学会(IPSJ)
:一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)
:特定非営利活動法人日本セキュリティ監査協会(JASA)
:特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会(JNSA)
:一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)
:一般社団法人IT人材育成協会(ITHRD)
:一般社団法人全国地域情報産業団体連合会(ANIA)
:公益社団法人企業情報化協会(IT協会)
:一般財団法人日本科学技術連盟 (JUSE)
:特定非営利活動法人ITコーディネータ協会(ITCA)
:日本システムアドミニストレータ連絡会(JSDG)
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が公開した「iコンピテンシ ディクショナリ」ならび「ITSS+(プラス)」(以下、iCD/ITSS+)の概要・構造を解説するとともに、実際にiCD/ITSS+を導入・活用を通じて経営戦略や事業計画など、目的に応じた人材育成の仕組み作りを実践されている企業の活用事例を紹介します。
■このセミナーは、iCD活用認証制度の「Blue」認証付与の対象セミナーとなります。
社内にiCD/ITSS+導入を検討している企業の方もぜひこの機会にご参加ください。
★★★ ITコーディネータ 実践力ポイント対象講座(1ポイント)
イベント開催要項
開催日付 |
2019年10月24日(木) 14時00分~18時00分 (13時30分より受付開始) |
||||
---|---|---|---|---|---|
開催場所 |
エイムアテイン博多駅前会議室 5E会議室
|
||||
定員 | 50名 | ||||
申込期限 | 2019年10月23日(水) | ||||
参加資格 | オープン | ||||
参加費用 | 無料(事前登録制) | ||||
募集状況 | 受付終了 |
プログラム
14:10~ |
「DXの推進に向けた人材育成のキラーソリューション ?iCD & ITSS+の活用方法?」 特定非営利活動法人スキル標準ユーザー協会(SSUG) 専務理事 高橋 秀典 デジタルトランスフォーメーション(DX)時代に勝ち残るためにビジネスモデルの変革や新規事業創出を実現する人材の育成はあらゆる企業にとって今後対応が必須の経営課題になっています。 多くの企業において、DXを推進するための人材育成ニーズが一斉に高まる中で本講演では、その対策方法としてiCDやITSS+をどう使っていくかを分かり易く説明します。 |
---|---|
15:10~ |
「ソリューション人財の創出に向けたiCDの活用」 株式会社インフォセンス 人事総務部 人事担当マネージャー 山本 一正 氏 当社では、2006年にIT技術者の育成ツールとしてITSS・UISSをベースとした自社独自のスキル標準を導入し、目標管理制度における目標設定~評価、育成場面における管理者とメンバーのコミュニケーションツールとして活用してきました。 2017年には、ソリューションビジネスを担う中核人財の創出を加速するため、同年に改正した人事制度との関連性を高め、今まで以上に人財育成の中核ツールとして、活用度合を深めています。 当社において、どのように「あたりまえ」の共通用語・ツールとして浸透させてきたか、その道のりや工夫についてご説明します。 |
16:10~ |
「i コンピテンシ ディクショナリ導入・活用事例 ~iCDを活用した人財育成取り組み事例のご紹介~」 株式会社エネルギア・コミュニケーションズ 情報システム本部 開発センター 開発技術チーム マネージャー 廣川 隆明 氏 当社の情報事業を担う情報システム本部は、現在は親会社である中国電力との取引が大部分を占めていますが、今後はICTの急速な進展や電力システム改革対応などにより、先行きが不透明な状況になりつつあります。 このような状況下、環境の変化に合わせて柔軟かつスピーディーに対応できる人財の育成が急務となっています。当本部では、2016年度からiCDの本格利用を開始し、人財育成に活用してきました。 本セミナーでは、iCD導入におけるポイントや、人財育成への活用事例についてご紹介いたします。 |
17:00~ |
「情報交流委員会のご紹介」 特定非営利活動法人スキル標準ユーザー協会(SSUG) 事務局 |